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地域スポーツ崩壊危機 クラブ8割休止 一斉休校、体育館など拠点使えず(2020年5月12日配信『東京新聞』)

 新型コロナウイルス感染拡大の影響で、子どもから高齢者まで全国に広がる地域のスポーツを下支えしてきた「総合型地域スポーツクラブ」の多くが活動中止に追い込まれ、苦境にあることが判明した。日本スポーツクラブ協会が4月前半に実施した調査結果で、全活動もしくは大半の活動を中止しているクラブが86%を占めたことが12日、分かった。関係者は「地域スポーツの崩壊が現実味を帯びている」と危機感をにじませている。

 日本協会が全国のクラブを対象に実施したアンケートには243のクラブが回答。101万円以上の損失が出ているクラブが36%で、そのうち501万円以上という答えは6%だった。今後のクラブ経営継続について「規模を縮小する」は11%、「再開見込みは立っていない」との回答は24%もあった。

 総合型クラブは地域住民のスポーツ参画を目的に、それぞれのレベルに合わせたプログラムを提供できるよう1995年に文部省(現文部科学省)が推進施策を始め、スポーツ庁によると今では全国に3600以上ある。大半が学校や自治体の体育館などを拠点に活動するが、政府からの要請で全国の大半の小中高校と特別支援学校などが3月2日から一斉休校に踏み切ったことで、活動場所を失った。

 同協会は追加の調査を今月中にも予定しており、野川春夫理事長は「今回のアンケートよりも今の状況はさらに悪化している。クラブがなくなれば、地域によってスポーツ格差が起こり、高齢者の健康にも直結するだけに早急な対策が必要だ」と警鐘を鳴らした。

 東京都大田区のクラブ「ピボットフット」は地元の小中高などの施設を利用してバスケットボールやテニス、チアリーディングなど40の教室を開き、600人の会員がいる。3月以降、活動中止で毎月約300万円の月謝収入がゼロとなっている。

 5月から会員向けにオンライン授業も始めたが、収益はわずか。中小事業者向けの給付金や銀行の融資などで苦境を乗り切りたい考えだが、桑田健秀理事長は「感染拡大の第二波などを考慮すると、最悪年内は再開できないかもしれない。そうなれば運営は非常に厳しい」と窮状を訴えている。

<総合型地域スポーツクラブ> 生涯スポーツ社会の実現を掲げ、子どもから高齢者まで多種目、多世代、多志向のスポーツを通じた地域密着型クラブ。日本体育協会(現日本スポーツ協会)は2009年に47都道府県のクラブを支援する全国協議会を設立した。ドイツをモデルに国の施策で育成された総合型クラブは学校の部活動と違い、幅広い世代で交流を図る場となる。1962年に創設されたスポーツ少年団を発展させた形のほか、企業や大学の施設と提携して展開する例もある。

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