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援護区域外の被爆者にも手帳交付命令 「黒い雨」訴訟、原告勝訴 広島地裁判決(2020年7月29日配信『毎日新聞』)

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 広島への原爆投下直後に降った放射性物質を含む「黒い雨」で健康被害を受けたとして、広島県内の男女84人が、県と広島市に被爆者健康手帳の交付などを求めた訴訟の判決で、広島地裁は29日、原告らを被爆者と認め、県と市に手帳の交付を命じた。原告らは投下当時、国が援護対象とする区域外におり、手帳などの交付申請を却下されていた。区域外の黒い雨体験者を被爆者と認めた司法判断は初めて。

 被爆者援護法では、直接被爆した人や、原爆投下後に広島市に入った人のほか、「身体に原爆の放射能の影響を受けるような事情の下にあった」人などを被爆者と認め、医療費が無料になる手帳を交付している。

 一方、黒い雨を巡っては、国が1976年、雨が激しく降ったとされる地域に限って「健康診断特例区域」に指定。区域内にいた人は被爆者に準じ、健康診断を無料で受けられるようにしたが、区域外の人たちは援護の対象外だった。

 訴訟では、こうした国の「線引き」の妥当性や、黒い雨体験者が被爆者と認められるか、などが争われていた。

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「黒い雨」訴訟 84人全員被爆者と認める 広島地裁判決(2020年7月29日配信『中国新聞』)

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「全面勝訴」の旗を手に喜ぶ支援者たち(29日午後2時6分)

 原爆投下後に放射性物質を含んだ「黒い雨」を浴びて健康被害が生じたのに、被爆者健康手帳の交付申請を却下したのは違法などとして、広島市や広島県安芸太田町の70~90代の男女84人(うち9人は死亡)が、市と広島県に却下処分の取り消しを求めた訴訟で、広島地裁は29日、全員の却下処分を取り消し、被爆者と認める判決を言い渡した。

 黒い雨を巡る初めての司法判断。国が援護対象とする「大雨地域」の線引きの妥当性を否定し、区域拡大へ見直しを迫った格好だ。

 原告は、原爆が投下された1945年8月6日か、その直後に黒い雨を浴びるなどし、その後、国が被爆者健康手帳の交付対象とする11疾病のがんや白内障などを発症した。手帳の交付を申請したが、市中心部の爆心地から市北西部にかけて広がる長さ約19キロ、幅約11キロの「大雨地域」の周辺の「小雨地域」か、その外側に住んでいたとして却下され、2015~18年に順次提訴した。

 国の大雨地域、小雨地域の線引きは、原爆投下直後の45年8~12月に広島管区気象台(現広島地方気象台)の宇田道隆技師たち数人による被爆者たちへの聞き取り調査に基づく。国は76年に「大雨地域」を援護対象区域に指定。このエリアで黒い雨を浴びた住民に無料で健康診断をして、11疾病と診断されれば被爆者健康手帳が交付される。

 大雨地域の根拠となった宇田技師たちの調査について原告側は「原爆投下後の混乱の中、数人で調査され、資料が不十分なのは明らか。75年前の調査を線引きの根拠にし続けるのはおかしい」と主張し、区域拡大を求めていた。国側は「調査は対象者の記憶が新しい時期に実施されている。区域拡大を求める訴えには科学的根拠がなく、黒い雨で健康被害が生じたとは認められない」などと反論していた。



「黒い雨」区域外も被爆者認定 広島地裁、初の司法判断(2020年7月29日配信『共同通信』)

 広島市への原爆投下直後に放射性物質を含んだ「黒い雨」を浴びたのに、国の援護対象区域外だったことを理由に被爆者健康手帳の交付申請を却下したのは違法として、広島県内の男女84人(死亡者含む)と遺族が市と県に処分取り消しを求めた訴訟の判決が29日、広島地裁であった。高島義行裁判長は請求を全面的に認め、84人全員を被爆者と認定し、手帳の交付を命じた。

 黒い雨の被害を巡る初の司法判断。被爆75年となる節目で、国が線引きした援護区域の妥当性を否定し、救済を拡大する判決内容となった。

 主な争点は、国が大雨が降ったと推定し援護対象とした「特例区域」の範囲の当否や、原告らが黒い雨により健康被害が出る程度の被ばくをしたかどうかだった。

 高島裁判長は判決理由で、原爆投下直後の調査に基づいた特例区域は「混乱期に収集された乏しい資料に基づいた概括的な線引きにすぎない」と指摘。正確な降雨域を明らかにすることは困難とした上で、原告側が提出した気象学者や大学教授の調査などから「黒い雨は特例区域にとどまるものでなく、より広範囲で降った」と認めた。

 その上で、黒い雨に放射性微粒子が含まれ、直接浴びる外部被ばくのほか、混入した井戸水や食物の摂取で内部被ばくが想定できると指摘。原告らの被害主張は信用でき、提出された診断書などから「原告らは黒い雨の影響を受け、原爆による特定の病気にかかった」と認め、被爆者援護法が「原爆の放射能の影響を受けるような事情の下にあった」と定める3号被爆者に該当するとした。

 被告側は「黒い雨による健康被害は科学的に証明されていない」と反論したが、判決は、黒い雨に関する知見が十分に蓄積されていない時点で特例区域の制度が設計された経緯などを踏まえ「本件でのみ、科学的、物理的根拠を重視するのは相当ではない」と退けた。

 判決などによると、被ばく被害を訴える原告は70~90代。1945年8月6日の原爆投下後、特例区域外で黒い雨を浴びたり、汚染された水や作物を摂取したりし、がんや白内障などを発症。2015~18年に被爆者手帳を申請したが却下され、15年以降相次いで県と市を提訴した。国も訴訟参加していた。

 特例区域は、爆心地から北西に長さ約19キロ、幅約11キロの楕円状の範囲。投下当時に区域内にいた人は無料で健康診断が受けられ、特定の疾病にかかれば被爆者手帳を取得できる。手帳交付は国の法定受託事務として県や市が行っている。



「黒い雨」浴びた住民を被爆者と認める判決 広島地裁(2020年7月29日配信『NHKニュース』)

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 広島に原爆が投下された直後に、放射性物質を含むいわゆる「黒い雨」を浴びて健康被害を受けたとして住民たちが訴えた裁判で、広島地方裁判所は全員を被爆者と認め、広島市などに対し、被爆者健康手帳を交付するよう命じました。「黒い雨」の影響が国が指定した地域の外にも及ぶと認めた形となり、被爆者の認定基準の見直しにつながるか注目されます。

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 現在の広島市佐伯区や安芸太田町などに住む75歳から96歳までの住民やその遺族合わせて84人は、原爆が投下された直後に降った「黒い雨」を浴びて健康被害を受けたとして、5年前、広島市や県に対し、法律で定める被爆者と認めて被爆者健康手帳を交付するよう訴えました。

「黒い雨」が激しく降った地域は国が援護区域に指定して被爆者に準じた援護を行っていて、がんなどの病気になれば被爆者と認められますが、原告たちは対象外で、区域の範囲が妥当かどうかなどが争われました。

 29日の判決で広島地方裁判所の高島義行裁判長は「国が援護区域を指定する際に根拠とした当時の気象台による調査は、被爆直後の混乱の中、限られた人手で行われたもので限界がある」と指摘しました。

 そして複数の専門家による調査を踏まえ、「国が根拠とした範囲より広い範囲で黒い雨が降ったことは確実だ」として、援護区域の外であっても、同じ程度に雨の影響を受け、本人が病気を発症している場合は被爆者と認められるという判断を示しました。

 そのうえで「原告たちが黒い雨を浴びたとする陳述内容に不合理な点はなく、提出された診断書などから原爆の影響との関連が想定される病気にかかっていると認められる」として、原告全員を被爆者と認め、被爆者健康手帳を交付するよう命じました。

 判決は、今の国の制度を前提に「黒い雨」の影響が援護区域の外にも及ぶと認めた形となり、被爆者の認定基準の見直しにつながるか注目されます。

原告や支援者から拍手と歓声

 広島地方裁判所の前には原告や支援者などが集まり、判決が言い渡されたあと、原告団の弁護士が「全面勝訴」と書いた紙を掲げると、集まった人から拍手と歓声があがりました。

 そして「よかった」などと声を上げて、喜びの表情を見せました。

厚生労働省「国側の主張認められなかった」

 今回の判決について、厚生労働省は「国側の主張が認められなかったものと認識している。今後の対応については判決の内容を十分に精査したうえで、広島市や広島県などと協議していきたい」とコメントしています。

菅官房長官「判決内容を精査したうえで検討」

 菅官房長官は午後の記者会見で、「本日の広島地裁の判決は、国側の主張が認められなかったと聞いている。今後の対応については、関係省庁、広島県、および広島市において判決の内容を十分精査したうえで検討していく」と述べました。

日本被団協「被爆75年での判決の意義 非常に重要」

 今回の判決について、日本被団協=日本原水爆被害者団体協議会の田中煕巳代表委員(88)は、NHKの取材に対し、「政府が決めている『黒い雨』の範囲よりも、もっと広い範囲で黒い雨が降っていて、そこに対する援護をしなければいけないというのが私たちの気持ちなので、本当に長い時間はかかったが大変よかった」と評価しました。

 そのうえで、「原爆の被害を、データがないからといって否定するのではなく、いろいろな影響があったことを政府は認めないといけない。被爆75年となった年に、この判決が出た意義を政府に認めさせることが非常に重要だ」として、今後、広島市などが控訴しないよう働きかけていく考えを示しました。

 また、「今後、原爆の被害について、体験者が生で語る機会は極めて少なくなっていくので、若い人たちには自分たちに何ができるか考えながら、被爆者の最後の訴えを聞いてほしい」と話していました。

齋藤医師「被爆者援護法の趣旨に沿ったもので妥当」

 30年以上にわたって被爆者医療や原爆症の認定を求める裁判の支援にあたり、現在は福島市の病院に勤務する医師の齋藤紀さんは、今回の判決について「自然科学的な判断をせずに、『身体に原子爆弾の放射能の影響をうけるような事情の下にあった者』も、援護を受けられるようにしている被爆者援護法の趣旨に沿ったもので、極めて妥当だ」とと指摘しています。

 そのうえで「戦後75年がたとうとしている今も、被爆者は裁判でたたかってきた。そのような中で原告全員が、被爆者と認められたことは評価できる」と話しています。

 判決について、広島県の湯崎知事は「判決の詳細はまだ承知していないが、被爆者健康手帳の交付事務は法定受託事務なので今後の対応については、厚生労働省や広島市などと協議して決めたい」とするコメントを出しました。

 判決について広島市の松井市長は、「原告の方々の切なる思いが司法に届いたものと受け止めている。被爆者健康手帳の交付事務は法定受託事務なので、今後の対応については、厚生労働省、広島県などと協議して決めたい」とするコメントを出しました。

「裁判中に亡くなった仲間に勝利伝えたい」原告

 高野正明原告団長(82)は「黒い雨の被害を訴える活動を40年もの間続けてきたが、雨降って地固まるの思いで大変うれしい。被告には控訴しないよう呼びかけたい」と話していました。

 原告の1人 本毛稔さん(80)は「被爆から75年の年に主張が認められてよかったと思います。長い裁判の途中で亡くなった16人の仲間に『勝ったよ』と伝えたい」と、声を詰まらせながら話していました。

弁護団「これまでの行政を断罪」

 判決のあと、原告団や弁護団に加え、全国から集まった支援者などおよそ100人が広島市内に集まり、記者会見しました。

 弁護団の竹森雅泰事務局長は「これまでの被爆者援護行政を断罪し、その転換を求める画期的な判決と評価できる。県や市はこの判決を真摯(しんし)に受け止め、控訴を断念し、これまでの行政の在り方を見直し、すべての黒い雨被爆者を救済するよう求める」と述べました。

 裁判の中で証言に立った森園カズ子さん(82)は「皆さんの思いが国に伝わったのではないかと思います。亡くなった人たちの力もあったと思います」と話していました。

 広島地裁の判決は、今の国の制度を前提としたうえで、「黒い雨」の影響が国が指定した区域の外にも及んでいるとして、原告たちの訴えを全面的に認めました。

 国の基準では、被爆者と認められる地域は爆心地からおおむね5キロの範囲を基本としていますが、「黒い雨」が激しく降ったとされる爆心地からおよそ南北19キロ、東西11キロの範囲は、被爆者に準じた援護を行う「健康診断特例区域」に指定されています。

 この援護区域にいた人たちは無料で健康診断を受けることができ、さらに、国が指定したがんなど11の病気のいずれかを発症した場合、被爆者と認められ、被爆者健康手帳が交付され、医療費などが給付されます。

 一方、原告たちは、より広い範囲に影響が及んでいるとして実態調査を求め、広島市は大学教授などによる研究班を作って調査を行い、平成22年、黒い雨が降った範囲は、国が指定した援護区域のおよそ6倍に及ぶとする結果をまとめました。

 広島市や県は、この調査結果でまとまった黒い雨の範囲全体を援護区域に指定するよう要望しましたが、国は科学的根拠が乏しいとして拡大を認めず、裁判ではその範囲が争われました。

 判決で広島地裁は「国が援護区域を指定する際に根拠とした当時の気象台による調査は、被爆直後の混乱の中、限られた人手で行われたもので限界がある」と指摘しました。

 さらに、複数の専門家による調査を踏まえ、「国が根拠とした範囲より広い範囲で黒い雨が降ったことは確実だ」として、援護区域の外であっても同じ程度に雨の影響を受け、本人が病気を発症している場合は被爆者と認められるという判断を示しました。

 そのうえで、今回の原告は、過去に専門家が行った雨の範囲に関する調査や、本人たちの説明を基にすれば、全員が「黒い雨」を浴びたか、その場で生活を続けたことで内部被ばくしたと認められ、援護区域と同じ程度に影響を受けたと指摘しました。

 そして、国が指定した11の病気のいずれかを発症していることから、全員を被爆者と認めました。

 いわば、今の国の制度を前提に「黒い雨」の影響が援護区域の外にも及んでいると認めた形です。

 当時、原告と同じように「黒い雨」を浴びた人たちはほかにもいるとみられ、29日の判決が被爆者の認定基準の見直しにつながるか注目されます。



原告ら「英断に感謝」 援護行政、見直しを 黒い雨訴訟(2020年7月29日配信『時事通信』)

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「黒い雨」訴訟の報告集会後、万歳して喜ぶ原告ら=29日午後、広島市中区

 広島地裁前では判決直後の午後2時すぎ、「全面勝訴」の垂れ幕が掲げられた。

 集まった支援者らからは歓声が上がり、拍手が鳴り響いた。「おめでとう」と声を掛け合い、万歳をする人の姿も見られた。

 原告で、「原爆『黒い雨』訴訟を支援する会」の事務局長も務める高東征二さん(79)は、「うれしい。亡くなった人のことを考えると、当たり前のことだが」と笑顔で語り、「手帳も手当も、該当する人には早く出してほしい」と求めた。

 広島市内で開かれた報告集会では、原告団長の高野正明さん(82)が「裁判官に対して、英断に心から感謝したい」と述べた上で、「控訴を断念させる行動をあすから開始したい」として、国などに決断を求めた。

 原告弁護団事務局長の竹森雅泰弁護士は「被爆75年を迎え、高齢化が進む原告らの苦難に満ちた人生と、援護区域の拡大を切望しつつ、亡くなった『黒い雨』被爆者に思いをはせるべきだ」とする声明を発表。被爆者援護行政の在り方を見直していくよう求めた。

 集会終了後、原告らは万歳三唱し、全面勝訴を祝った。 

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 原爆投下直後に広島市とその周辺に降った、放射性微粒子やすすなどを含んだ雨。放射性物質を含んだ原子雲が広範囲に移動し、閃光(せんこう)の約20分~1時間後に雨が降り始めたとされる。雨にさらされると放射線の外部被爆のため、急性白血病による吐血や脱毛などの放射線障害を起こす。雨を浴びた作物を食べたり、水を飲んだりすることで内部被爆し、がんや脳梗塞などを発症する可能性も指摘されている。



「黒い雨」判決(2020年7月29日配信『高知新聞』-「小社会」)

 井伏鱒二の小説「黒い雨」を原作にした今村昌平監督の同名のモノクロ映画は、1989年に公開された。原爆が投下された直後の広島の惨状や、原爆症に苦しむ人々の恐怖、怒り、嘆きを丹念に、そして静かに描く。

 公開の年に井伏、今村両氏は対談している。今村監督は60代だった。〈原爆やら放射能の問題が風化していくのは、戦争を背負って生きざるを得ない世代としたら、忘れっぽいのもいいかげんにしてくれという気持ち〉(筑摩書房刊「井伏鱒二全対談」)。映画に託した強い思いを監督はそう語る。

 「黒い雨」などの放射性降下物は原爆投下の数十分後から数時間、爆心地やその周辺に降ったとされる。だが、正確な降雨範囲は分かっていない。

 その「黒い雨」を浴びたとして、80人を超す住民らが広島県などに被爆者健康手帳の交付を求めた訴訟の初めての判決が、広島地裁できょう言い渡される。

 住民らは、国が援護の対象とする「特例区域」の外で雨を浴びて被ばくしたとする。以前から降雨範囲の拡大を求めてきた。新たな範囲が司法の場で示されるだろうか。

 戦後75年。時間の流れは早い。原告の最高齢は90歳を超し、亡くなった方もいる。健康問題を抱え、日々不安な人は少なくないだろう。そんな不安に加え、〈風化していく…〉といった思いを強くする原告もいるに違いない。今村監督がメガホンを取って30年以上がたつ。



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黒い雨

劇場公開日 1989年5月13日

解説
原爆による黒い雨を浴びたために人生を狂わせられてしまった女性と、それを暖かく見守る叔父夫婦とのふれあいを描く。井伏鱒二原作の同名小説の映画化で、脚本・監督は「女衒」の今村昌平、共同脚本は「ジャズ大名」の石堂淑朗、撮影は「危険な女たち」の川又昂がそれそれ担当。

1989年製作/日本
配給:東映

ストーリー
昭和20年8月6日、広島に原爆が投下された。その時郊外の疎開先にいた高丸矢須子は叔父・閑間重松の元へ行くため瀬戸内海を渡っていたが、途中で黒い雨を浴びてしまった。20歳の夏の出来事だった。5年後矢須子は重松とシゲ子夫妻の家に引き取られ、重松の母・キンと4人で福山市小畠村で暮らしていた。地主の重松は先祖代々の土地を切り売りしつつ、同じ被爆者で幼なじみの庄吉、好太郎と原爆病に効くという鯉の養殖を始め、毎日釣りしながら過ごしていた。村では皆が戦争の傷跡を引きずっていた。戦争の後遺症でバスのエンジン音を聞くと発狂してしまう息子・悠一を抱えて女手一つで雑貨屋を営む岡崎屋。娘のキャバレー勤めを容認しつつ闇屋に精を出す池本屋。重松の悩みは自分の体より、25歳になる矢須子の縁組だった。美しい矢須子の元へ絶えず縁談が持ち込まれるが、必ず“ピカに合った娘”という噂から破談になっていた。重松は疑いを晴らそうと矢須子の日記を清書し、8月6日に黒い雨を浴びたものの直接ピカに合っていないことを証明しようとした。やがて庄吉、好太郎と相次いで死に、シゲ子が精神に異常をきたした。一方、矢須子はエンジンの音さえ聞かなければ大人しく石像を彫り続けている悠一が心の支えとなっていった。しかし、黒い雨は時と共に容赦なく矢須子の体を蝕み、やがて髪の毛が抜け始めたのだった( 映画.com)。



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