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新型コロナ、変異種流入で感染爆発 数カ月後「数人でも危険」 東大教授警告(2021年1月11日配信『産経新聞』)

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変異ウイルスは国内流入後、従来ウイルスを大幅に上回って感染拡大する

 感染力が強いとされる新型コロナの変異ウイルスが国内に流入した場合、数カ月後に爆発的な感染拡大を起こす可能性が高いことが10日、東京大大学院の飯野雄一教授(生物科学)のシミュレーションで分かった。国内では英国と南アフリカの変異ウイルスへの感染が計30人確認され、うち23人は空港検疫で見つかったが、7人は入国後の陽性確認や国内での感染が発覚。飯野氏は「数人の流入でも相当危うい。緊急事態宣言再発令の機会に、感染拡大を確実に抑える必要がある」と警戒を促している。(伊藤真呂武)

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 英国の変異ウイルスは、従来の1・7倍感染力が強いとされる。同国では昨年9月に見つかり、すでに従来ウイルスを上回る新規感染者が出ている。現時点で日本国内の感染者数を推定するのは困難とみられる。

 飯野氏は従来ウイルスが蔓延(まんえん)した状態で、変異ウイルスが国内に流入した想定で、1日当たりの新規感染者数の推移を分析した。

 流入時に従来ウイルス約300人、変異ウイルス10人だった場合、4カ月後に新規感染者数は計約1千人になるが、半年後には約2千人に拡大、この時点で変異ウイルスが従来ウイルスを逆転する。

 同じ条件で変異ウイルスが100人で始まった場合には、4カ月後に変異ウイルスが大半を占め、新規感染者が約3千人に、半年後には約1万3千人に膨れ上がることが推計された。

 全員が人との接触を50%減らすことで感染を抑制できるが、短期間で止めるとすぐに増加に転じることも判明。十分に抑えるには、数カ月以上削減を継続する必要がある。飯野氏は「変異ウイルスをこれ以上流入させないために、空港検疫の強化を徹底することも重要だ」と強調する。

 今回の宣言下では、飲食店の時短営業やイベントの人数制限、テレワークの徹底などが求められる。飯野氏は「変異ウイルスが流入していた場合は、より強い規制が必要。75%の接触削減を行えば、50%削減した場合より短期間で同等の減少効果が得られる」と指摘する。一方、東京都で先週2千人を超える新規感染者が出た日が相次いだことを踏まえ、「全体的にこのシミュレーションより感染拡大傾向が前倒しになる可能性がある」としている。




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